事業計画は3つの予測が大事？事業計画をたてる際に知っておきたい3つの帳票とは

事業計画を立てる際には「財務三表」と呼ばれる、貸借対照表のBS、損益計算書のPL、キャッシュ・フロー計算書のCFがかなり重要な意味を持ちます。それぞれの帳票の性質や意味を知ることで、よりよい事業計画を構築できるでしょう。

今回は事業計画を作るにあたって知っておきたい3つの帳票についてご紹介します。本記事を読むことで、財務三表が持つ意味を最大限に理解した上で、事業計画の作成につなげられるでしょう。

事業計画に欠かせない3つの帳票

事業計画を作成するにあたり、欠かすことができない3つの帳票が存在します。

1. 予測P/L
2. 予測B/S
3. 予測C/F

それぞれの帳票にはどんな性質や意味があるのか、詳しくご紹介します。

①予測P/L

1つ目は、予測P/Lです。

元々P/Lは損益計算書を指しており、本来の損益計算書は決算の段階でどれくらいの利益もしくは損失が出ていたかを示す資料です。

一方、予測P/Lの場合は翌年以降の事業計画において、利益もしくは損失がいくらぐらいになりそうかを示す資料となります。予測P/Lの算出方法は基本的に本来のP/Lの算出方法と変わりませんが、根拠となるデータはここ数年のデータを活用していく形で問題ありません。

予測P/Lはたくさんの予測データを用いる必要があり、実際に作成する際にはデータ選びなど慎重に行うべきところもあります。ただ、最大限活用できればまだ取り組み始めていない事業のおおまかな利益もしくは損失をつかめるため、事前に勝算があるかどうかを判断できるのが大きな特徴です。

②予測B/S

2つ目は予測B/Sです。

元々B/Sは貸借対照表を指しており、貸借対照表に関しても決算の段階で作られ、決算の段階における財政状態を示します。バランスシートとも呼ばれ、B/Sはその略称です。

予測B/Sでは事業計画書を作る段階においての、将来的な財政状態を示す資料となります。予測B/Sを作るにはまず最初に予測P/Lを作っておかなければなりません。この予測P/Lの数字を活用することで将来的なキャッシュや在庫に関する数字を算出できます。

予測B/Sでは設備投資や資金に関する計画を立て、その数字も加えていきます。これらの計画は様々なケースが想定されるため、複数のケースを想定して作ることから予測B/Sもそれに応じていくつか作られることになるでしょう。

③予測C/F

3つ目は予測C/Fです。

元々C/Fはキャッシュフロー計算書を指しており、会計年度におけるキャッシュ、預貯金の状態を知ることができる資料です。上場企業の場合、決算の段階でキャッシュフロー計算書の開示が義務となっています。

予測C/Fはキャッシュの流れをつかむために利用され、事業計画を立てた際にキャッシュがどんな状況になりそうかを示します。例えば、帳簿的には利益が出ているのにキャッシュが不足することで倒産することがあり、これを「黒字倒産」といいます。この黒字倒産を避けるにはキャッシュの流れをつかむことが重要です。

予測C/Fを算出するには、税引前収益に利息や減価償却費を加えたEBITDAの活用や予測B/Sや予測P/Lを活用して予測C/Fを算出する方法が考えられ、それぞれに一長一短があります。

B/Sの構成を理解しよう

事業計画に関して銀行で融資の審査を受ける時に、真っ先にチェックされるのがB/Sです。ここではB/Sがどの項目で構成されているのかについてご紹介します。B/Sは5つの項目で構成されています。

• 流動資産
• 固定資産
• 流動負債
• 固定負債
• 純資産

ここからは5つの項目について詳しく解説します。

流動資産

1つ目は流動資産です。

流動資産は短期間でキャッシュにできる資産のことを指します。この場合の短期間は1年以内を指しており、1年以内にキャッシュにできる資産が流動資産となります。

• 現金・預金
• 売掛金
• 受取手形など

受取手形には約束手形や為替手形などが含まれ、満期日を迎えれば現金にできます。売掛金は先に商品を発送し、後日その請求を行うことになります。他にも商品や製品も流動資産になるほか、有価証券や未収金なども流動資産です。

ここで注意すべきは製品や商品などの在庫です。確かに流動資産ですが、実際に現金に換わるまでに一定の時間がかかります。在庫がある程度抑えられているかどうかなどをバランスシートでチェックすることになるでしょう。

固定資産

2つ目は固定資産です。

固定資産は現金化に1年以上かかる資産や長年企業が保有し続ける資産を指します。バランスシートで示される金額はその時点での評価額で、最初に取得した際の金額から段々と価値が下がっていきます。この価値が下がっていく状態を「減価償却」と表現します。

取得した際の金額である「取得原価」から減価償却した分を差し引いたものが固定資産の評価額となります。固定資産にも種類があり、土地や建物、設備といった「有形固定資産」や特許・ライセンスを中心とした「無形固定資産」、他には投資目的の固定資産などがあります。

固定資産の減価償却を行う際、固定資産をいくらで取得したかがポイントです。10万円以上の固定資産は、国が定めた耐用年数に応じて減価償却を行います。例えば、耐用年数が5年のものであれば、取得原価を5等分した上で1年ごとに5分の1ずつ減っていくような形で計算が行われます。

流動負債

3つ目は流動負債です。

流動負債は、1年以内に支払い期限を迎える債務などを指します。

• 1年以内に返済予定の借入金
• 買掛金
• 支払手形など

流動負債が多い状況は少なくとも1年以内にキャッシュを支払わなければいけない状態を意味しており、流動負債はできるだけ少なくすることが求められます。流動負債が多ければ多いほど金融機関の評価は下がっていくと考えるべきでしょう。

特に注意したいのが支払手形で、期日までに支払わないと不渡りを起こしてしまいます。1回目の不渡りでは金融機関にその事実が伝わり、融資を受けられなくなる可能性が高く、取引先もかなり警戒するでしょう。現金決済を求められ、キャッシュの流れはより厳しいものとなります。1回目の不渡りから半年以内に同じことをすれば、事実上の倒産状態に追い込まれます。

流動負債が多い状況はあまりいい状態ではないため、流動負債をできる限り減らすようにするといいでしょう。

固定負債

4つ目は固定負債です。

固定負債は支払いが1年以上後になっている負債を指します。

• 社債
• 長期借入金
• 繰延税金負債など

支払いが1年以上後なので、急いでキャッシュを工面しなければならない状況ではないため、比較的計画的な運用が行えます。金融機関からの長期借入金も固定負債に含まれるため、財政状況を確かなものにするために融資を受けることで、長い目で見た際に安定した状況となります。

流動負債が多いと近々に支払いが迫っているので、資金繰りに余裕がありませんが、固定負債が多いとそれだけ資金繰りに余裕があり、信頼につながりやすいです。このあたりもバランスシートを見れば財政状況がわかる要素となっています。

純資産

5つ目は純資産です。

純資産は、正真正銘の会社の資産であり、資産から負債を除いたものです。

• 株主資本
• 資本金
• 資本剰余金など

資本金は事業運営のベースになる資金であり、資本剰余金は資本金には入れなかった株主の資金が該当します。他にも自己株式や新株予約権なども純資産に含まれます。もちろんのことながら、純資産が多ければ融資などを受けずに経営が行えるので、いわゆる無借金経営が可能です。

純資産に似た言葉に総資産がありますが、これは貸借対照表の資産の部すべてを対象としたものです。これまで紹介した固定資産や流動資産、繰延資産すべてを足したものが総資産となります。

P/Lの構成を理解しよう

次に紹介するのはP/L、損益計算書についてです。P/Lは主に8つの項目で構成されています。

• 売上高
• 売上原価
• 売上総利益
• 販売費および一般管理費
• 営業利益
• 経常利益
• 税引前当期純利益
• 当期純利益

売上高

1つ目は売上高です。

売上高は文字通り、どれだけの売上があったかを示すものです。売上高が多ければ多いほどいいのは当然ですが、一方で売上高が良ければ何でもいいわけもありません。その理由は売上高が計上されるタイミングです。商品・サービスがお客さんに提供されたその瞬間に売上高にカウントされますが、実際に現金が入ってくるのはしばらくしてからです。特に創業間もない時期は売り上げはいいのに資金繰りに苦戦するというケースもあります。

そのため、売上高を見ればそれだけでいいわけではなく、これから紹介する項目をしっかりと見て判断することになります。

売上原価

2つ目は売上原価です。

売上原価は商品を仕入れる場合や商品を製造する際の費用を指すものです。原価が少なく、売上が多ければ、その分、儲けにつながるため、売上原価はできるだけ少ない方がいいとされています。

一方で、売上原価は売上高にかかわった商品・サービスの原価だけがカウントされるため、売れていない商品・サービスの原価は含まれません。「この売上高はどれくらいの売上原価によってもたらされたか」というのがわかる指標です。

売上総利益

3つ目は売上総利益です。

売上総利益は売上高から売上原価を差し引くことで算出できます。売上総利益は別名「粗利益」とも呼ばれ、売上総利益を売上高で割ったものを売上高総利益率もしくは粗利率と呼ばれます。

この売上高総利益率の数値は経営がうまくいっているかどうかを判断するのに使われやすく、利益率が高いと当然のことながらうまくいっているとされ、低いと何かしらの問題があることを示唆します。

一方でこの利益率は業種によってかなり異なり、小売業や製造業のように原価率が高い産業では利益率も低くなりがちですが、IT系など原価率がさほど高くないところでは利益率は高めになりやすいです。

販売費および一般管理費

4つ目は販売費および一般管理費です。

販売費および一般管理費は商品・サービスの販売・提供に必要な費用と管理業務において必要な経費を表します。この2つを合わせて「販管費」と呼んでいるケースもあります。

販売費は商品やサービスを販売する際に必要な経費とされ、人件費や広告宣伝費、配達費などが該当します。販売費は後ほど紹介する営業利益とも大きく関係する項目です。

一方、一般管理費は一般管理業務すべてで生じた経費をまとめたものです。会社に所属する従業員全員に支払われる給料やオフィス費用、光熱費など販売にはかかわらないものも含まれます。この一般管理費も営業利益と関係する項目となっています。

営業利益

5つ目は営業利益です。

営業利益は商売においていくらの利益を出したかを示す指標です。営業利益は売上総利益から販売費および一般管理費を差し引くことで算出しています。純粋に営業を行っていくら儲けられたかがわかるので、その会社が本業でいくら利益を出しているかがわかります。

一方、売上高の中で営業利益がどれだけの割合なのかを示す営業利益率というものもあります。営業利益は販管費で左右される以上、原価率が低い業種では営業利益率が高くなり、小売業のような原価率が高い業種では営業利益率は低くなりやすいです。

経常利益

6つ目は経常利益です。

経常利益は営業利益に営業外損益を加算もしくは差し引いて算出される指標です。営業外収益は受取利息や配当金、有価証券の売却益など営業以外で得た収益全般を指します。経常利益を分かりやすく例えると、本業での稼ぎ、副業での稼ぎをまとめたものです。

経常利益がかなり多い場合、営業外収益がそれだけ多いという可能性を秘めています。すると、本業ではそこまで稼げず、副業で賄っているというイメージが金融機関につきやすく、企業としての信用度にさほど結び付きません。一方で、営業外収益ではなく普通の売上高にカウントできるケースもあるため、どの項目で計上するかで融資の難易度が変わってしまうこともあります。

税引前当期純利益

7つ目は税引前当期純利益です。

税引前当期純利益とは、税金を支払う前の利益のことを指します。税引前当期純利益は経常利益に特別利益をプラスもしくは特別損失をマイナスして算出することができます。法人税などの税金を企業が支払う場合、税引前当期純利益から支払うことになります。

税引前当期純利益でポイントは何といっても特別利益と特別損失の存在です。固定資産を売却して収益が出れば特別利益に加算され、火災などで会社の資産が損なわれればその分が特別損失となります。性質上、とても変動しやすく、税引前当期純利益だけで判断するものではなく、複数の指標を照らし合わせて判断すべき項目です。

当期純利益

8つ目は当期純利益です。

当期純利益は税金の支払いなどを終えて、最終的に手元に残った利益を指します。当期純利益は色んな支払いなどを経て出されるものなので、最終的に赤字になったからといって、必ずしも状況が厳しいとはいえないほか、黒字だから順調であると断言できるものでもありません。

そこで、当期純利益を売上高で割ることで出される売上高当期純利益率で、状況を確かめることができます。売上高の中で最終的な利益はどれだけ残るかを端的に示しており、もちろん、数字が大きければ大きいほど状況はいいといえます。

また当期純利益を総資本で割った総資本当期純利益率、通称ROAや当期純利益率を自己資本で割った自己資本当期純利益率、通称ROEがあるなど、当期純利益を活用した指標が多く存在します。特にROAとROEは投資を行う人にとって有益な情報といえ、数値が良ければよいほどコスパよく利益を出していることがわかり、投資を行う価値がある企業といえます。

C/Fの構成を理解しよう

次に紹介するのは、C/F、キャッシュフローを構成する要素についてです。C/Fは以下の3つに分けられます。

• 営業活動によるキャッシュフロー
• 投資活動によるキャッシュフロー
• 財務活動によるキャッシュフロー

ここからはそれぞれのキャッシュフローについて解説します。

①営業活動によるキャッシュフロー

1つ目は営業活動によるキャッシュフローです。

営業活動によるキャッシュフローは、営業活動全般で生じた現金収支を示した指標です。商品やサービスを販売して得られた現金、仕入れなどで支払った現金などを計算してプラスになったか、マイナスになったかを示します。

営業活動によるキャッシュフローは資金繰りを確認するのに活用できる指標であり、プラスであれば資金繰りが順調で、本業などもうまくいっていることを示唆しますが、マイナスの場合は何かしらの問題を抱えている可能性が想定されます。

②投資活動によるキャッシュフロー

2つ目は投資活動によるキャッシュフローです。

投資活動によるキャッシュフローは固定資産や有価証券などの売買で生じたキャッシュの流れを示したものです。お金を使えばマイナス、お金が増えればプラスなので、マイナスになる場合は何かしらの投資を行った場合で、プラスは固定資産の売却などでキャッシュが増えた場合です。

投資活動によるキャッシュフローにおいてマイナスだった場合、必ずしも良くないわけではなく、事業拡大でどんどん投資を行えば、自然と投資活動によるキャッシュフローはマイナスになります。あくまでも事業拡大の投資なので問題はありません。

反対にプラスの場合は、事業が厳しくなり、固定資産や有価証券を処分せざるを得なかった場合もあるため、数字で一喜一憂するのは避けるべきで、分析が必要です。

③財務活動によるキャッシュフロー

3つ目は財務活動によるキャッシュフローです。

財務活動によるキャッシュフローは、資金調達全般にかかわるキャッシュの流れを示した指標です。融資や株式の発行などで生じたキャッシュの増減をまとめています。

資金調達を積極的に行っていれば財務活動によるキャッシュフローはプラスになり、借入金の返済を積極的に行えばマイナスになります。資金調達を行えばプラスになるので、事業拡大のための資金調達なのか、資金繰りが厳しいために資金調達を行うのかで状況が異なるため、精査が必要です。

マイナスだった場合、借入金の返済が順調、もしくは株式の配当をしっかりとやっていることを意味しており、状況的には必ずしも悪いとはいえませんが、資金調達がかなわずにマイナスになっているケースもあることから、やはり精査が必要でしょう。

営業活動によるキャッシュフローは2つの考え方がある

先ほどご紹介した営業活動によるキャッシュフローには2つの考え方が存在します。

• 直接法
• 間接法

それぞれどのような考え方で、互いにどんな違いがあるのか、ご紹介します。

①直接法

1つ目は直接法です。

直接法は現金の収入と支出を、項目ごとにキャッシュフローの総額で示していくことで流れをつかむやり方です。それぞれの項目で増減が分かるので、どのような現金の流れになっているかがわかります。

それぞれの項目で調べる分、収入と支出がかなり把握しやすいため、キャッシュの流れをつかみやすいといえます。ただ、細かく調べていかないといけないため、時間も手間もかかる方法です。細かく精査したい場合には直接法がおすすめといえます。

②間接法

2つ目は間接法です。

間接法は損益計算書を見て作成できるやり方で、税引前当期純利益の指標を主に利用します。ここから貸倒引当金や営業外収益、営業外費用、特別利益、特別損失などを足したり引いたりする中で営業活動によるキャッシュフローを示すことができます。

損益計算書の数値で計算が行えるため、間接法は直接法と比べるとかなり楽に作れます。一方で、データを直接活用して計算しているわけではない分、収入などの実態を完璧につかめるとはいえません。ただ簡単に計算ができることもあって、多くの企業が間接法を採用しています。

予測B/Sを作成する際のポイント

最後に予測B/Sを作成する際のポイントについて3つご紹介します。

• 予測P/Lから作成する
• 現金残高がマイナスにならないようにする
• 資金繰りを意識する

これら3つのポイントについて解説していきます。

予測P/Lから作成する

1つ目は予測P/Lから作成することです。

予測P/Lを完成させることが予測B/Sを作成する上での大前提となり、売上高や売上原価などを設定した上で完成させます。その後、投資計画の作成や減価償却費の見積もり、資金調達の計画などを想定して、最終的に予測B/Sを完成させることが可能です。

また予測P/Lの数値をベースに、計算式に当てはめて予測B/Sの項目を予想することができます。そのため、真っ先に予測P/Lの作成から始めることが大事です。

現金残高がマイナスにならないようにする

2つ目は現金残高がマイナスにならないようにすることです。

現金残高がマイナスになっている状況は支払いができない状況を意味しており、かなり厳しい状況で、黒字倒産の可能性が出てきます。さまざまな計算をしていく中で現金残高が少ない、もしくはマイナスになりそうな場合、資金繰りが厳しいことを意味しており、資金調達が必要です。

黒字倒産を避けるためにも、現金残高がショートすることがないように予測を立てていくことで、次に行うべき対策を立てられます。

資金繰りを意識する

3つ目は資金繰りを意識することです。

バランスシートは大まかに分けて、資産、資金調達、利益と分けることができ、どのような資産を持ち、どのような資金調達を行い、実際に利益が出ているかが端的に示されています。

売掛金と買掛金の状況や在庫の状況など詳しく精査を行っていき、改善を図っていくことで資金繰りをかなり意識した計画を立てられるようになります。

3つの予測帳票を駆使して現実味のある事業計画をたてよう

事業計画を立てる際には3つの予測帳票を駆使するほか、1つ1つの予測帳票の中身を吟味することで根拠のある事業計画と現実的な対策が立てられるようになります。

バランスシートのように資金繰りの状況などが端的に分かれば、現状苦しい状況なのか、余裕のある状況なのかがわかります。その上で資金調達などの手段を講じてキャッシュの流れを安定したものにすることができます。

最初は複雑に見える3つの予測帳票ですが、作ってみればそこまで難しいものではなく、1つ1つ確かめながら作成し、現在の状況を理解した上で将来的な計画を立てましょう。

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