企業経営にとって重要な財務指標とは？具体的な計算方法や指標の意味について徹底解説

• 「財務指標の意味合いについてを知りたい！」
• 「財務指標の具体的な計算方法は？」

財務指標とは、会社の財務状況や業績の良し悪しを数字で把握・評価するための指標です。財務指標を活用すれば、自社の財務状況を適切に理解できたり、競合他社との比較を客観的に実施したりして自社の経営に活かせます。

今回は、財務指標の意味や具体的な計算方法について解説します。本記事を読めば、財務指標を自社の経営に活用できるようになり、経営改善に活かせるでしょう。

財務指標とは

財務指標とは、会社の経営状況や業績を客観的に把握するために、財務諸表に記載された数字をもとに計算した指標です。

財務諸表を活用すれば、現在自社の経営状況がうまくいっているのかが把握できるので、経営状況がより良い方向へ傾くように経営改善するための施策が実施できます。

また、財務指標は、銀行の融資の判断や取引先の企業から信頼を得るためなどさまざまな場面で活用されるので、定期的に確認しておくべきです。

もし、財務指標が悪い状況のまま放置をしていたら、売掛金の入金日に買掛金の出金日が合わずに黒字倒産してしまう可能性もあり得ます。

また、財務指標を確認すれば、企業経営の問題点だけでなく将来性まで確認できるので、自社が将来的に経営を続けていけそうなのかも判断できます。

そのため、自社の経営を今後も継続的に行いたいと考えているのであれば、財務指標を活用して自社の経営状況を事細かに理解したほうがよいでしょう。

財務指標と経営指標の意味はほとんど同じ？

財務指標と経営指標の意味は、基本的に同じです。経営指標は、財務指標のいい換えた言葉であると解釈をすればよいでしょう。

事実、財務指標と経営指標で活用する指標内容は全く同じです。そのため、財務指標と経営指標は全く同じ意味合いの単語であると理解をしておいてください。

財務指標が重要視される理由とは

ここでは、財務指標が重要視される理由として、以下の3つを解説します。

• 自社の経営状況などを視覚的に確認することができる
• これまでの経営状況の流れを確認することができる
• 同業種・同規模の他社と比較することができる

財務指標は、会社を継続的に成長させていくために大切な指標です。財務指標を活用すれば、事細かに会社の強みや弱みが把握できるため、何から経営改善をすればよいのかが理解できます。

ここで解説した内容を参考にしたうえで、財務指標が重要視される理由について理解しておきましょう。

自社の経営状況などを視覚的に確認することができる

財務指標が重要視される理由として、自社の経営状況などが視覚的に確認できることが挙げられます。

財務指標を算出すれば、自社の経営状況の可視化につながるため、強みと弱みが瞬時に理解できるようになるでしょう。

事実、中小企業庁が実施した「会計処理・財務情報開示に関する中小企業経営者意識調査」では、60.5%の中小企業の経営者が財務指標を活用したら経営判断がしやすくなったと回答しています。

もし、財務指標を活用しなかったら、財務上の危機を素早く察知することができず倒産に陥ってしまう可能性もあります。

今後、安全な会社経営を実施していくためにも、中小企業経営者は自社の経営状況を視覚的に確認できる財務指標を活用していくべきです。

これまでの経営状況の流れを確認することができる

財務指標を活用すれば、これまでの経営状況の流れを確認できるため、事実確認として積極的に活用したほうがよいです。

例えば、現在が2023年3月であれば、2022年3月の財務指標と見比べれば、1年間でどれほど企業成績を高められたのかが理解できます。

過去の同時期と確認すれば「労働生産性が高まっていることが判明したので、今年は採用活動の強化をするべきだ」といった適切な経営判断を下すための指標にもなります。

財務指標を活用しなければ、これまでの経営状況の流れを確認できないため、数字にもとづく経営判断ができず、間違った経営改善対策を打ち出してしまうかもしれません。

自社の会社の経営状況を理解するためにも、財務指標は活用したほうがよいです。

同業種・同規模の他社と比較することができる

財務指標を活用すれば、同業種・同規模の他社と比較できるため、競合他社に打ち勝つための対策をしやすくなるでしょう。

競合他社との競争に打ち勝てば、会社の利益の向上につなげられます。例えば、競合他社のA社の弱みが効率的に利益を獲得する力であれば、効率的に利益を獲得できるように対策をすれば、競合他社よりも業績を高めやすくなります。

経営戦略の精度を上げるためにも、財務指標を競合他社との比較に活用することは大切です。

財務指標は大きく5つの種類に分けられる

ここでは、財務指標の種類として、以下の5つを解説します。

1. 収益性の分析
2. 安全性の分析
3. 活動性の分析
4. 生産性の分析
5. 成長性の分析

上記の財務指標は、種類によって分析できる内容が大きく異なります。財務指標の種類について適切に理解し、経営改善に活用できるようにしましょう。

①収益性の分析

収益性の分析とは、企業に収益性があるのかを判断するための指標です。企業は慈善事業ではないので、効率的に会社の利益を向上させていく必要があります。

また、収益性分析は、銀行や株主から調達した資金を活用してどれほどの利益を獲得できたのかが把握できる指標であるため、金融機関や投資家に重要視されています。

もし、収益性の分析をしなければ、現状自社にどれほどの収益率があるのかを理解できないので、売上を高めるための施策が打ち出せず収益を高めるための対策がしにくくなるかもしれません。

さらに、収益性分析の指標を比較すれば、利益が出るタイミングやコストがかかっている時期が理解できるので、会社の利益をより高めるための対策がしやすくなります。

自社の収益性を理解するために、収益性の分析は定期的に実施した方がよいです。

②安全性の分析

安全性の分析とは、財務諸表から企業の安定性を把握し、倒産リスクや支払能力の有無について確認するための指標です。

もし、安全性の分析を行わなければ、企業が安定した会社経営を実施できているのかが分からずに倒産してしまうかもしれません。

「財務指標を活用しなくても財務諸表を使用すれば、収益が出ているのかが把握できるから大丈夫だ」と考えている方もいるでしょう。

しかし、利益率が高くても売掛金の入金日よりも買掛金の出金日の方が早く訪れてしまうと、資金繰りができずに倒産してしまう可能性が十分にあり得ます。

企業の安定性を事前に確認するためにも、企業の経営状況の安全性を事前に確認して対策することが大切です。

③活動性の分析

活動性の分析とは、企業の資産や資本を活用して効率的に利益を得られているのかを確認するための指標です。

もし、活動性の分析を実施しなければ、効率的に資産を活用することができずに企業の売上は上昇しにくくなります。

せっかく会社経営をして利益を生み出すのなら、非効率なやり方ではなく効率的に利益を生み出すような対策をするべきです。

しかし、財務諸表を見たところで自社が効率的な利益を生み出しているかどうかは把握できないでしょう。

そんな時に活動性の分析を活用すれば、効率的に利益を生み出せているかの判断材料になります。

効率的に利益を生み出して会社の利益を年々高めていけるようにするためにも、活動性の分析をすることは大切といえるでしょう。

④生産性の分析

生産性の分析とは、会社の利益を高めるために経営の三要素であるヒト・モノ・カネをうまく使用できているのかを確認するための指標です。

もし、生産性の分析を活用していなければ、自社がどのくらい経営資源を用いて効率的に利益を得ているのかが分かりません。そのため、会社が得ている利益に見合わない人件費を支払い続けている可能性もあるでしょう。

加えて、生産性の分析をしなければ、費やした資本に見合わない利益しか得られていないことにも気づきにくいです。ですので、生産性の分析をしなかった場合は、利益に見合わない事業に多額の資本を払い続けてしまう可能性も考えられます。

会社の生産性をより高めていくためにも、生産性の分析を活用して自社がどれほど経営資源を活用して利益を得られているのかを確認するべきです。

⑤成長性の分析

成長性の分析とは、企業の経営拡大の可能性や将来性の有無を確認するための指標です。

もし、成長性の分析を実施しなければ、去年よりどれほど利益が増えたのかが理解できないため、さらに利益を増やすための経営改善がしにくくなります。

加えて、1年間で資本がどれほど増えたのかもわからなくなるため、事業拡大するべきかの適切な判断ができず、ビジネスチャンスを逃してしまうかもしれません。

成長性の財務指標の確認は、適切な経営判断をするために欠かせません。今後、会社をより大きく成長させられるようにするためにも、成長性の分析は欠かさずに実施するようにしましょう。

「収益性」を分析するための財務指標5選

ここでは、自社の「収益性」を分析するための財務指標として、以下の5つを解説します。

1. 売上高総利益率
2. 売上高営業利益率
3. 売上高販管費率
4. 自己資本当期純利益率
5. 総資本利益率

ここで解説した内容を参考にし、自社が効率的に収益をあげているのかを判断しましょう。

①売上高総利益率

売上高総利益率とは、一定期間中に生じた会社の売上高に対してどれほど利益を得られているのかを確認するための指標です。

売上総利益率を確認すれば、企業が一定期間中にどれほど儲けられたのかが理解できます。売上高総利益率と売上総利益の計算方法は、以下のとおりです。

売上高総利益率=売上総利益÷売上高×100

売上総利益=売上高⁻売上原価

例えば、会社の売上総利益が5,000万円で売上高が1億円である場合は、売上高総利益率が50%になります。

売上高総利益率の目安として、平成10年に実施された経済産業省の基本調査報告書によれば、卸売業であれば11.8%、飲食業が55.9%であることが分かっています。この目安に到達できるように経営改善に努めてください。

②売上高営業利益率

売上高営業利益率とは、売上高のうち営業利益の割合を示す指標です。売上高営業率は、本業の事業活動で得られた利益を表しています。

そのため、事業の利益を把握したいのなら、売上高営業利益率を算出するべきです。そんな売上高営業利益率と営業利益の計算式は、以下のとおりです。

売上高営業利益率=営業利益÷売上高×100

営業利益=売上高⁻売上原価⁻販売費および一般管理費

例えば、営業利益が100万円で売上高が800万円であった場合は、売上高営業利益率は12.5%になります。

令和3年度に中小企業庁が実施した中小企業実態基本調査によると、建築業の平均が4.02%で、不動産業が9.35%であることが明らかになりました。

売上高営業利益率は高いほどよいとされるので、少しでも高められるように対策に努めてください。

③売上高販管費率

売上高販管費率は、売上高のうち販売費および一般管理費の割合を示す指標です。売上高販管費率の計算式は、以下のとおりです。

売上高販管費率=販売費および一般管理費÷売上高×100

例えば、販売費および一般管理費が300万円で売上が800万円だった場合は、売上高販管費率が37.5%になります。

平成10年に経済産業省が実施した商工業実態基本調査報告書によると、卸売業を営む中小企業が14.3%、製造業を営む中小企業が20.8%となっているので、ぜひ参考にしてください。

④自己資本当期純利益率

自己資本当期純利益率とは、企業の自己資本に対してどれだけの利益を生み出しているのかを示す経営指標です。自己資本当期純利益の計算式は、以下のとおりです。

自己資本当期純利益率=当期純利益÷自己資本×100

当期純利益が300万円で自己資本が1,000万円だった場合の自己資本当期純利益率は30%になります。

一般的に自己資本当期純利益率の目安は、10%～20%が標準だといわれています。自己資本当期純利益率は高いほどよいとされているので、10%を下回らないように気をつけましょう。

⑤総資本利益率

総資本利益率とは、総資本に対する当期純利益の比率を求める指標です。総資本利益率の計算式は、以下のとおりです。

総資本利益率=当期純利益÷総資本×100

例えば、総資本が1億円で当期純利益が2,000万円であれば、総資本利益率は20%になります。

そんな総資本利益率は、一般的に5%～10%が目安といわれています。総資本利益率を10%以上に上げられるように会社の当期純利益を高めましょう。

「安全性」を分析するための財務指標5選

ここでは、自社の「安全性」を分析するための財務指標として、以下の5つを解説します。

1. 流動比率
2. 固定比率
3. 自己資本比率
4. 当座比率
5. 負債比率

会社を安全に経営していくためには、財務指標を活用して安全性を分析する必要があります。ここで解説した内容を参考にし、自社が倒産リスクや支払能力があるのかを判断しましょう。

①流動比率

流動比率とは、短期間で現金化できる資産と短期間で返済しなければいけない負債の割合を示す指標です。流動比率の計算式は、以下のとおりです。

流動比率=流動資産÷流動負債×100

たとえば、流動資産が800万円で、流動負債が500万円だった場合は流動比率が160%になります。

令和3年に総務省が統計を実施した中小企業基本実態調査によれば、小売業の流動比率が160.7%、宿泊業・飲食サービス業の流動比率が154.9%であることが明らかになっています。

流動比率を確認する際は、この目安を上回っているのかを確認してください。

②固定比率

固定比率とは、自己資本に対して固定資産がどれほどの割合を占めているのかを確認するための指標です。固定比率の計算式は、以下のとおりです。

固定比率=固定資産÷自己資本×100

固定資産が300万円で自己資本が500万円だった場合は、固定比率が60%になります。固定比率の目安は、100%未満を基準に考えてください。

固定比率は数値が高いほど安全性に問題があると判断できるため、固定比率が100%以上だった場合は早急な対策が必要です。

③自己資本比率

自己資本比率とは、全体の資産のうち返済義務のない資本がどれほどの割合であるのかを示す指標です。自己資本比率の計算式は、以下のとおりです。

自己資本比率=自己資本÷総資産×100

例えば、自己資本が300万円で、総資産が800万円だった場合の自己資本比率は37.5%です。

自己資本比率は一般的に30%以上が望ましいとされ、50%以上であればかなり安定した経営をしているといわれています。

そのため、自己資本比率が30%以上になるように返済義務のある資本は早急に返済できるようにしましょう。

④当座比率

当座比率とは、会社の短期的な債務返済能力を把握するための指標です。当座比率の計算式は、以下のとおりです。

当座比率=当座資産÷流動負債×100

当座比率の場合は、100%を超えていれば安全であると認識してください。

もし、当座比率が100%を超えていなければ短期的な返済能力がないということになるので、早急に借金を減らす必要があります。

⑤負債比率

負債比率とは、返済義務のある他人資本と返済義務のない自己資本の割合を表す指標です。負債比率の計算式は、以下のとおりです。

負債比率=他人資本÷自己資本×100

負債比率は、100%未満であれば安全だと認識できます。負債比率は借金の割合を示す指標であるため、負債比率の割合が低いほど安全な財務状況であると判断できます。

「活動性」を分析するための財務指標3選

ここでは、自社の「活動性」を分析するための財務指標として、以下の3つを解説します。

1. 総資本回転率
2. 在庫回転率
3. 固定資産回転率

せっかく営利目的で会社経営をしているのであれば、所有している資産を活用して利益を得られるように対策をした方がよいです。ここで解説した内容を参考にし、資産を活用して効率的に利益を得ているのかを判断しましょう。

①総資本回転率

総資本回転率とは、総資本の有効活用度合いを表す指標です。総資本回転率の計算式は、以下のとおりです。

総資本回転率=売上高÷総資本

例えば、売上高が1,800万円、総資本が900万円である場合は、総資本回転率が2回転であると計算できます。

また、総資本回転率の目安は、1.0です。総資本回転率は1.0の数値より高いほど望ましいといえます。

そのため、総資本回転率を高めるために在庫管理を徹底したり、売掛金の回収をしたりして対策をするとよいでしょう。

②在庫回転率

在庫回転率とは、一定期間中に在庫が何回入れ替わったのかを表す指標です。在庫回転率の計算式は、以下のとおりです。

在庫回転率=売上高÷棚卸資産

例えば、売上高が5,000万円であるのに対し、棚卸資産が800万円であれば、在庫回転率が6.25回であると計算できます。

令和3年度に実施された中小企業基本実態調査によると、製造業の在庫回転率が8.7回、不動産業が3.74回であると公表されています。

こちらのリンクから自身の業種の目安を確認し、在庫回転率をより高められるようにしましょう。

③固定資産回転率

固定資産回転率とは、企業が所有している固定資産で得られている利益を把握するための指標です。固定資産回転率の計算式は、以下のとおりです。

固定資産回転率=売上高÷固定資産

固定資産回転率の目安は、中小企業白書に掲載されていない情報なので、事細かな目安を把握することはできません。

しかし、一般的に流通業は5回転以上、製造業は2.5回転以上が適切であるといわれています。こちらの目安を参考にし、自社の固定資産回転率が上回っているかを確認しましょう。

「生産性」を分析するための財務指標3選

ここでは、自社の「生産性」を分析するための財務指標として、以下の3つを解説します。

1. 労働生産性
2. 資本生産性
3. 労働分配率

会社経営をする際は、ヒト・モノ・カネの3つの経営資源を効率的に活用することが大切です。ここで解説した内容を参考にし、経営資源をうまく活用できているのかを判断しましょう。

①労働生産性

労働生産性とは、労働者1人当たりが生産できる成果の効率性を表す数値です。

労働生産性を算出することで、企業が付加価値を生み出すために人件費をどれほど有効活用できているのかが理解できます。そんな労働生産性の計算式は、以下のとおりです。

労働生産性=付加価値額÷従業員数

労働生産性は企業によって大きく数値が異なるため、具体的な目安はありません。そのため、現在の労働生産性よりも付加価値額を高めて、成果の効率性を向上させるために対策をする必要があります。

②資本生産性

資本生産性とは、企業が投下した資本をどれほど有効活用できているのかを表す指標です。資本生産性の計算式は、以下のとおりです。

資本生産性=付加価値額÷有形固定資産額

資本生産性を確認する際は、数値よりも中身に着目したほうがよいでしょう。多額の資本を費やしたとしても、投下した資本金に応じた付加価値額が得られなければ意味がないからです。

ここで解説した内容を参考にし、資本生産性をより向上させられるように対策しましょう。

③労働分配率

労働分配率とは、企業が稼いだ利益をどれほど人件費に費やしているのかを明らかにする指標です。労働分配率の計算式は、以下のとおりです。

労働分配率=人件費÷売上総利益×100

労働分配率は、高すぎても低すぎてもよくありません。労働分配率が高かった場合は、得られた利益以上に人件費を支払いすぎている可能性があります。

加えて、労働分配率が低ければ、安い賃金で従業員を働かせている企業だと悪いイメージを持たれかねません。労働分配率が50%程度になるように調整しましょう。

「成長性」を分析するための財務指標3選

ここでは、自社の「成長性」を分析するための財務指標として、以下の3つを解説します。

1. 経常利益成長率
2. 総資本成長率
3. 売上高成長率

成長性は、会社が過去と比較してどれほど成長しているのかであったり、将来性がどれくらいあるのかであったりを確認するために必要な財務指標です。

ここで解説した内容を参考にし、過去と比較した成長性や未来を見据えた将来性の有無を財務指標を活用して分析しましょう。

①経常利益成長率

経常利益成長率とは、経常利益が1年間でどれほど増加したのかを表す指標です。経常利益成長率の計算式は、以下のとおりです。

経常利益成長率=（当期経常利益⁻前期経常利益）÷前期経常利益×100

経常利益成長率を求めることで1年間の増加割合も把握できるので、来年の利益目標を設定できます。

過去数年の経常利益成長率を見返して、前回よりも金額があまり増加していないのであれば、対策が必要です。

②総資本成長率

総資本成長率とは、総資本が1年間でどれほど増加して事業規模が拡大したのかを表す指標です。総資本成長率の計算式は、以下のとおりです。

総資本成長率=（当期総資本⁻前期総資本）÷前期総資本×100

総資本成長率が高いほど成長性が高い企業であると認識できます。しかし、総資本成長率の場合は、お金を借り入れれば必然的に数値は増加していくため、どのような理由で総資本を増やしたのかといった理由にも着目するべきです。

③売上高成長率

売上高成長率とは、前期と比較して売上高がどれほど伸びているのかを表す指標です。売上高成長率の計算式は、以下のとおりです。

売上高成長率=（当期売上高⁻前期売上高）÷前期売上高×100

売上高成長率を確認すれば、会社の将来性の有無が理解できます。売上高成長率は高いほどよいとされているので、今後どのような対策をすれば数値をより高めていけるかを考える必要があるでしょう。

財務指標は現状の不足だけでなく将来の問題解決や経営戦略に役立てることが重要

今回は、財務指標の意味や具体的な計算方法について解説しました。

財務指標には、収益性・安全性・活動性・生産性・成長性の5つの種類があり、この財務指標を活用することで将来の問題解決や経営戦略に役立てることが可能です。

本記事を参考にし、会社の経営状況をより良い状態にしていけるように対策をするとよいでしょう。

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